働き方改革とストレスチェック

• ※集団分析結果を取組みの成果の有無を判断するための指標として活用します
• ※調査内容に取組み評価の指標となる能力の発揮に関わる項目を含むことが大切です
• ※取組みの評価を感覚だけでなく数値として可視化することで、関係者が納得した上で次の目標を検討できます

ご存知のとおり、ストレスチェック制度の目的はメンタルヘルス不調の予防であり、企業はそのために働きやすい職場環境づくりに取り組みます。
具体的には、回答結果を集計・分析して調査項目を数値化した上で、各事業場で可能と思われる取組みを検討・実施します。
また、ストレスチェックは毎年実施しますので、今年度と昨年度の結果を比較し、１年間の取組みの成果を評価するという構図ができあがります。
この仕組みを働き方改革の取り組みに応用することで、たとえば「同一労働同一賃金」などの制度変更によって期待した成果がでているかどうかなども分かり易くなる可能性が出てきます。

一方で、働き方改革をストレスチェックと組み合わせて進める際の注意点があります。それは「メンタルヘルス不調を予防すること」と「人的資源に活力を与えること」は別なものであると認識を持つことです。

ストレスチェック制度の目的はあくまで不調の未然予防であり、国が推奨する職業性ストレス簡易調査票(57項目)は、その目的に沿ったものです。それは、ストレスの状態と原因を調べることが主眼ですので、分析結果から導かれる改善策はストレスの原因を減らしメンタルヘルス不調を予防するものになりがちです。
そこで大切なのは、活力や働きがいなど、現在の社会背景や会社の将来像に合った指標を含む調査票を採用することです。
分析の仕方によっては制度上の取組みの他に、働きやすい職場環境づくりを実現していくための改善策を導き出すことができるからです。